Earth Conservation

土壌汚染について

土壌汚染とは、土壌中に重金属、有機溶剤、農薬、油などの物質が、自然環境や人の健康・生活へ影響がある程度に含まれている状態をいいます。典型七公害の一つです。一般に土壌とは、「陸地の表面を覆っている生物活動の影響を受けた物質層」と考えられていますが、土壌汚染という用語で使用している土壌とは、「土地や地盤を構成する物質」または「土地」を指しています。国や地方自治体の行政上での「土壌汚染」は、「土壌が汚染されている現象を指し、地下水や地下空気が汚染されている現象を含まない」としており、実務上は地下水面から上の地盤構成物の汚染のみを扱い、これを土壌環境基準や土壌汚染対策法の考え方としています。一方、「地盤は水と空気の一体で構成され、これらの相互作用により地盤全体の環境機能が構成されている」との考え方から、国などが使用している「土壌」という用語では本質的意味が異なっています。地質汚染・地盤汚染・地下環境汚染のように言い変えるとともに、行政上の施策の方針を変更すべきと提唱する考え方もあるそうです。このように地盤の汚染問題について、地盤の構成物のみを抽出し、地下水や地下空気を除外し、これを施策として扱っているのは、日本の特徴です。2005年頃より、自然地盤、特に重金属等を含む岩石の取り扱いについて、地方行政において混乱が発生しはじめました。行政上における自然由来重金属等を含む岩石の評価は、土壌環境基準に定める分析を行い、その基準の超過により行われています。この分析法は、「土壌」における重金属類の評価を行うことができる一方、「岩石」については正しい分析を行うことができません。しかし岩石についても、土壌環境基準による分析を行わざるを得ず、得られた分析値の評価が曖昧となっています。

放射能汚染について

放射能とは、放射線を出す活性力を言います。日本語でしばしば放射能と放射線とが混同され、誤った意味で使われていますが、その定義は明確に異なります。放射能の強さは、1秒間に崩壊する原子核の数で表され、ベクレルという単位で表します。原子核が崩壊する時に放射線を放射します。かつては、1グラムのラジウムが持つ放射能を単位とし、これを1キュリーとしていました。

ヒトに対する影響

人体はおよそ6,000～7,000Bqの放射能をもちます。これは人体に含まれるカリウム40という放射性物質によるものです。この程度の放射能であれば人体に及ぼす影響はほとんどありません。一般的に実験や研究で用いられる放射能はMBq(106Bq)です。さらに放射能がGBq(109Bq)を超えると人体に影響を及ぼす危険性があるとする見方があります。一方でたった1Bqの放射能であっても毎秒1発の放射線を発するから、遺伝子等を傷つけるかどうかは確率的な影響があるという見方もあるようです。放射能が晩発効果によって人体に悪影響を及ぼす限界値は確率に影響され、人体実験が不可能な事や長期間かかる事・対象群が設定しづらい事・症状が非特異的である事・遺伝的影響では更に時間がかかる事などから定まっていません。急性効果としては約4Gyの被曝で半数の人が死亡するとされています。

原子力災害時の放射線障害予防薬についてはヨウ素剤があります。また、放射性セシウム体内除去剤としては、紺青があります。チェルノブイリ原発事故を契機に、輸入食品内における放射能の暫定限度が370 Bq/kg（セシウム134＋セシウム137の合計値）に設定され、これを超える食品は日本に輸入することができません。

ヒートアイランドについて

ヒートアイランドとは、都市部の気温がその周辺の郊外部に比べて異常な高温を示す現象のこと。高温により自然環境が影響を受け、住民の生活や健康にも影響を及ぼすことから、近年問題視されています。対策を行わなければ、人口の集中がある場所では例外なく起こる現象で、都市の規模が大きいほどヒートアイランドの影響も大きい傾向にあります。都市の規模からして東京は、世界有数のヒートアイランドの例と言えます。東京の気温は1930年頃に横浜を上回り、1980年代からは地球温暖化の進行による急上昇も顕著になっているそうです。また南から北へと風が流れる夏場の関東では、最大の熱排出源である東京より北方での気温上昇が大きく現れています。特に冬場や夜間の気温上昇が著しく、東京では1920年代は年間70日程度観測されていた冬日がほぼ皆無になり、熱帯夜の日数は3倍以上に増加しています。

「ヒートアイランド」という語は英語からきており、等温線が都市を中心にして閉じ、ちょうど都市部が周辺から浮いた島のように見えることに由来します。従来より気候学においては、高温・乾燥傾向で独特の風系を有するような都市特有の気候を都市気候と呼んでおり、これを研究する都市気候学や都市環境学などの学術分野があります。ヒートアイランドにあたる都市の気温上昇が初めて発見されたのは、 1850年代のロンドンとされています。イギリスの科学者・気象研究者であったリューク・ハワードは、当時産業革命により著しく発達していたロンドンの気温が、周辺地域よりも高くなってきていることを発見しました。これ以降、欧米を中心に世界各地の大都市で気温上昇が観測されるようになり、やがて"Urban Heat Island"と呼ばれるようになりました。日本でもヒートアイランドという言葉が使われるようになり、1970年代に大きく報道されてから知られるようになったようです。この異常な温度上昇の主な原因は、端的に言えば都市化に伴う環境の変化だといえます。もともと土砂や植物で覆われていた場所に人間が定住すると、建物ができ、熱が大量に放出されるうえ、構造物が熱の発散を遮ることになりますが、都市ではこれが広範囲・高密度に現れ、気候の変化をもたらすそうです。また、近年高層化が進むビルが、海や川の沿岸部に建てられ、風の流れを遮り、それがさらに都市部の高温化に拍車をかけていることがわかって来ています。ヒートアイランドの緩和策としては、緑地を増加させたり、不用な排熱を減らしたりといった対策が行われています。

電磁波公害について

電磁波は、空間の電場と磁場の変化によって形成された波のことです。電界と磁界がお互いの電磁誘導によって交互に相手を発生させあうことで、空間そのものが振動する状態が生まれて、この電磁場の周期的な変動が周囲の空間に横波となって伝播していく、エネルギーの放射現象の一種です。そのため、電磁放射とも呼ばれています。紫外線・X線・ガンマ線などの電離放射線は、遺伝子に損傷を与えるため発癌性を持ちます。これらの電磁波については年間許容被曝量が法律によって決められています。

低周波について

家庭で接することの多いのは50Hzあるいは60Hz程度の電磁波です。50Hzあるいは60Hz 程度の電磁波はこの観点非電離放射線であるから遺伝子に直接影響を与えはしないともいわれます。しかし、電界や磁界を変化させてプラズマ化した物体を原子や分子の単位で制御する技術を応用して、生体を構成するたんぱく質や遺伝子などの高分子の構造を、細かく変化させて、リボザイムなどが生成されていった RNAワールドの生命誕生の過程を探る研究を行っている人々の間では、電界や磁界が低い周波数でも生体を構成する高分子にさまざまな作用を及ぼすことが知られています。国際がん研究機関が2001年に行った発癌性評価では、送電線などから発生する低周波磁場には「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」と分類しました。これは「コーヒー」や「ガソリンエンジン排ガス」と同じレベルにあたります。なお、静的電磁界と超低周波電界については「ヒトに対して発がん性を分類できない」と分類されました。